マイノリティです

首都圏の教育事情

世界一が誕生します

私たちの歴史です

地球規模のマーケティング活動

8月16日の記録です

東京を隙間なく走っています

2009年も抜け出せず・・・

27万世帯

夫婦のいる世帯における子供4人以上世帯数

夫婦のいる世帯(2934万世帯)のうち、子供がいる世帯は63.0%(1848万世帯)。さらに子供人数別にみると
⇒子供1人世帯:46.6%(861万世帯)
⇒子供2人世帯:40.7%(753万世帯)
⇒子供3人世帯:11.2%(207万世帯)
⇒子供4人以上世帯:1.4%(27万世帯)
少子化が問題視される中、子供のいる世帯や子供をターゲットとした市場は縮小傾向にあります。しかしこのようにセグメントすると、市場規模は小さいようで小さくないことがわかります。子供2人世帯を標準としてマーケティング活動がなされている昨今、子供3人以上や4人以上世帯に向けたニーズ開発も充分チャンスがあるのではないでしょうか。なお夫婦のいる世帯での共働き比率は44.4%。(国勢調査2005年)

6.9

首都圏の平均中学受験校数

少子化にも関わらず首都圏での中学受験率は2003年頃から伸びています。
いわゆる「ゆとり教育」と呼ばれる学習指導要領が始まった時期でもあります。小学校をゆとり教育で育った子どもたちが中学以降の進学先の違いで大きな学力差が出るのではないかという危機感が高まったのも事実です。一方大学受験者数は減少傾向にあり、今や全入時代。塾や学校のマーケティングも早め早めの策を打つことが必須となり、マーケティング対象の低年齢化が進んでいます。

634m

東京スカイツリーの最高高さ

当初610mの予定だった東京スカイツリーは世界各地の高層建築物の計画、建築の中で世界一を目指すため最高高さが634mと決定しました。また印象に残る数値として「634=むさし」と音の響きも考慮したそうです。
数値の語呂合わせは企業のダイレクトマーケティングにも活用されており、身近なところではフリーダイヤルの番号などが思いつきます。また企業がキャンペーンを行うときなどは、○○周年にあわせた価格設定やキャンペーン実施日なども一種のロゴ合わせと言えるかも知れません。
認知とレスポンスが直結するダイレクトマーケティングでは「印象に残る」「覚えやすい」ことが重要なポイントとなります

105

マーケティングの歴史

マーケティング概念の設立時期は約100年前と言われています。産業発祥の地と言われるアメリカ中西部のミシガン湖周辺で商人が自分たちの活動を「マーケティング」と呼んで日常用いていたこと、オハイオ州立大学のコースの名称として1905年に記録として初めて名詞の「マーケティング」が使われたことを論拠にしています。今や私たちの生活や企業活動にかかせなくなったマーケティング活動も105年の歴史があり、日本でその活動が本格化したのは1950年代だといわれています。私たちは全ての企業活動を円滑に消費者に届けるためのサポートを心がけ、先人のノウハウを活かしながら、にこれからのマーケティングを切り開きたいと思っています。

84.9%

新興都市環境問題関心率

アジアを中心とする新興市場の環境問題への関心率が高まっています。日本での環境意識については、もはや企業は環境・エコ抜きでは、商品・サービスの提供をはじめとするマーケティングは考えられないレベルまで浸透
したと言えます。高い環境技術を有する日本企業の海外進出にとっては環境・エコへの関心の高まりは有利に働く可能性があり、ビジネスチャンスも広がります。ビジネスを通じて環境問題に貢献することは企業の取り組み姿勢として大事なことですが、最近は環境ビジネスで営利を追求するばかりに本来の目的を忘れないようにすることが求められる時代も遠くないかもしれません。

40.9

日本の最高気温

2007年8月16日に埼玉県 熊谷市と岐阜県 多治見市で日本の最高気温40.9℃を記録しました。一般的に高温すぎたり、逆に寒すぎる環境下では、体温を守るために、注意が削がれたり、覚醒が高まりすぎて人間のパフォーマンスは低下するといわれています。店舗が適切な温度に保たれていない場合は、お客様は店員のセールストークを聞いてくれなかったり、購入の際の意思決定をきちんと行えなかったりと、企業のマーケティング活動にも影響がでることは十分に考えられます。お客様が快適だと思える店舗温度を検証することも立派な企業のマーケティング活動なのです

13路線

東京都を走る地下鉄路線数

2010年現在東京都では13もの路線の地下鉄が走っています。人々の生活に大きな影響を与える交通機関は当然企業のマーケティング活動における重要な登場人物でもあります。電車が新しく敷設されれば、生活者の人の流れ、生活スピード、行動範囲などが変化し、商業開発や不動産、広告など様々な企業活動に影響を与えます。
交通機関が母体となった各関連会社が多数存在するのも交通機関と生活者が深く関与している証拠だといえます。

5.1

09年平均完全失業率

失業者の定義は「働く意思と能力があるのに就業できない状態にある人」を指すので、仕事探しをあきらめた人は失業者には含まれません。この失業率は景気の変動と必ずしも一致するとは限りません。従来の日本的経営では従業員雇用を社会的使命の一つとしてとらえており、解雇などはなるべく回避する傾向にあります。また働く側も不況が長引くと求人数が少なくなり、働くことをあきらめ、失業者の定義から外れて、見た目失業率を押し下げることがあります。逆に景気が良くなってきた場合は、再度就職活動を行う人が多くなり、失業率を押し上げることがあります。このようにマーケティングではアウトプットされる数値と調査対象の関係性を見極めることが大変複雑な場合もあります。